ネットショッピングが普及し、外出せずに買い物をすることが当たり前になっています。
支払い方法もクレジットカードですぐに済ませることができ、便利で快適に買い物を楽しんでいる方も多いのではないでしょうか。
その反面、クレジットカードの情報が漏洩し第三者によって不正利用されてしまうケースも増えてきているのだとか。
いったいどんな方法で第三者によってクレジットカード情報が入手されているのでしょうか。
不正利用を防ぐにはどんなことに気をつければ良いのかを具体的にご紹介していきます。
便利なネットショッピングをこれからも安全に楽しみたいという方はぜひ参考にしてみてください。
クレジットカードの不正利用が起こる原因
不正利用される方法は実に様々です。
インターネットを利用していて気づかないうちにカード情報を盗まれてしまうこともあります。
また、実際の店舗でしか利用していないという方でもカードを偽造されてしまうケースもあるのです。
では実際にどんな方法でカード情報を入手するのでしょうか。具体的にご紹介していきましょう。
不正利用の手口はコレ！
フィッシング
最近では功名な手口も多くなっている詐欺行為のひとつです。
信頼のおける金融機関や会社名、お店などになりすましてメールを送り、偽のサイトに誘導します。
偽サイトにアクセスすると、クレジットカード情報や名前、住所などの個人情報を入力する欄があります。
メールの内容として多いものを例として挙げてみましょう。
- 「アカウントの有効期限が近づいているので続行の手続きをしてほしい」
- 「不正アクセスがあったのでパスワードを変更してください」
このように改めて個人情報の入力を求めるものが多いです。
一見いかにも本物のようなメールも増えてきているので釣られてしまう方も増えているようなので、十分な注意が必要です。
これには見抜くためのいくつかのポイントがありますので後ほど詳細をご紹介していきましょう。
スキミング
“スキマー”と呼ばれる専用の機械でクレジットカードやキャッシュカードの情報を盗み取り、偽造カードを作成される方法です。
スキマーは以前は限られた人しか入手できませんでしたが、現在ではなんと一般の人も容易に手に入れることができてしまいます。
また、スキミングの機械は小型で功名にしかけられていることも多いのだとか。
本物のカード挿入口に似せて設置してあるので気づかずにカードを通してしまう人が増えているそうです。
サーバハッキング
悪意のある第三者により不正にネットワークやシステムに侵入され、サイトを勝手に改ざんしたり管理者のパスワードを盗まれたりするものです。
例えばECサイトがこのサーバハッキングに遭うと、顧客情報の詳細が第三者に筒抜けという状態にもなり得ます。
顧客が登録している住所が流用されたり、クレジットカードが不正利用されるという事態が起こることもあるでしょう。
スリ
酔っぱらって居眠りをする人の多い終電間際の電車では特に要注意です。
上着の内ポケットに手を突っ込み財布ごと盗んだり、膝の上に乗せているバッグごと盗むという大胆不敵なスリもいるほどです。
あなたは財布の中にクレジットカードや運転免許証を入れていますか？
その場合は個人情報をそのまま暗証番号に使用していると容易にカードを不正利用されてしまう可能性があります。
車上荒らし
その名の通り、駐車している車の中の金品を盗み出すという犯罪で、車上狙いとも呼ばれています。
バッグや財布だけでなく、車の部品や車ごと狙われて持っていかれるケースも少なくありません。
それゆえ、転売した時に足がつきにくい販売台数の多い車種は車上荒らしに遭いやすいという説もあります。
事前に知っておこう！～補償の有無～
第三者に不正利用された場合、すべてのケースで補償してもらえるわけではないようです。
どのようなケースだと補償されるのか否か、事前に知って対応しておくことで補償内容に違いが出てくることもあるのだとか。
カードが第三者によって不正に使用された場合、通常はカード会社によって補償されるケースが多いといえます。
ただし、そのケースによってECショップなどの加盟店が補償する場合や自己責任となってしまう場合も多く存在します。
それでは具体的にご紹介していきましょう。
補償対象になるケース
ECサイトからの個人情報流出の場合
脆弱性のあるサイトがサーバハッキングに遭い、顧客が登録している個人情報が盗用されてしまうこともあります。
このケースでは、クレジットカード会社が第三者による不正使用として認めた場合、個人には請求されません。
ただし詳細は各クレジットカード会社によって異なりますのでご注意ください。
加盟店による個人情報流出の場合
クレジットカード加盟店がインターネット上で架空のショップを開設し、架空の商品を販売しているというケースもあるそう。
この場合もクレジットカード会社が調査を行い、その事実が明らかになった時には個人に請求されることはないようです。
補償対象にならないケース
暗証番号を使用された場合
明らかに第三者に使用されたとしても、暗証番号を解読され不正利用された場合はカード会社によっては補償対象外とするところも多いとのこと。
ただし、この場合もクレジットカード会社が調査を行い、被害者の故意・過失ではないと判断された場合は補償するケースもあるようです。
カードの裏面にサインがない場合
カードの裏面には必ず契約者本人の直筆のサインが必要です。新たにカードが届いたらまずサインをしておくことが重要です。
万が一このサイン記入を忘れたまま、カードが不正使用されてしまった場合は補償対象外となってしまいます。
まずはサインが書いてあることを確認しておきましょう。
個人情報に直結するような番号を暗証番号として設定している場合
暗証番号は個人情報から連想できるような数字を設定しないというのは、クレジットカードを持つ上で必ず守るべきことのひとつです。
財布ごと盗難に遭ってしまうと最悪な事態です。
クレジットカードの他に運転免許証やキャッシュカードを確認できるため、容易に暗証番号を見破られてしまう可能性が高いからです。
個人情報から連想できる番号を避ける他、事前にできるだけリスク分散しておきたいものです。
著しい秩序の混乱が生じた場合
これは地震などの天災や戦争などによる混乱の中で盗難・紛失に遭い、クレジットカードが不正利用された場合となります。
具体的にどのようなケースが該当するのかは各カード会社に確認してみるとよいでしょう。
不正利用されないための対策はこれ！
いつ自分の身にふりかかるかわからないほど身近な犯罪である“クレジットカードの不正利用”。
便利に使い続けるためにはどのようなことに気をつければよいのでしょうか。
OSやソフトは最新バージョンを使用する
バージョンアップすることでセキュリティが強化されることもあるため、常にOSやソフトは最新のものにアップデートしておくのがおすすめです。
仕様がやや変わったりすることもあるため面倒くさいと思われる方も多いかもしれません。
しかし、セキュリティのことを考えた場合にはやはりアップデートしておくのがよいでしょう。
セキュリティソフトを利用する
OSやソフトを最新バージョンで使用する以外に別途セキュリティソフトを使うことをおすすめします。
使用料やサービスについては様々なバリエーションがありますので、ご自身のライフスタイルや予算に合わせて選ぶのがよいでしょう。
アカウント管理
特によく使用するネットショップは定期的にパスワードを変更するのがおすすめです。
あちこちにアカウントがあるし、その都度パスワードを変えていたら絶対に覚えていられない！という方もいるかもしれません。
設定したパスワードを覚えてくれるアプリ等もあるのでぜひ利用してみましょう。
SNS経由やメールに記載されたURLにアクセスしない
最近のフィッシングは、実在する大手企業を装った案内や登録情報の変更を促すメールを送ります。
それを受信した人にメール本文に記載してあるURLから偽サイトにアクセスさせるという手口がよく見受けられます。
以前は本文の日本語が少しおかしかったり、いかにもフィッシングだというような怪しげな文章のものが多くありました。
それに比べて最近のものは非常によくできています。
しかしいくつかのポイントを押さえれば、見抜くことができるのです。
フィッシングはこうやって見抜こう
さまざまな手口の中でも、昨今多発しているのがフィッシングです。
それでは実際にどのようにしてフィッシングの被害から身を守ればよいのでしょうか。
フィッシングを見抜くためのポイントをご紹介していきましょう。
強引な文章
“24時間以内に”や“変更しなければ危険”など、急を要するような本文であった場合はまず疑ってみましょう。フィッシングに多い特徴です。
メール送信者のアドレスをチェックする
メール送信者は大手企業の名前が表示されていたりしますが、その送信者をクリック（タップ）するとアドレスを確認することができます。
すると、まったくその企業に関係ないドメインのアドレスやフリーアドレスだったりすることが多々あるのです。
まずはURLを開く前にこのように本文や送信者のアドレスをチェックしてみることで、フィッシング詐欺から事前に身を守ることができます。
直接企業へ問い合わせてみる
判別ができないけれどどうも怪しいと思ったら、その企業に直接問い合わせてみましょう。
実際にメールを送っているか否かの確認を依頼してみるのもおすすめです。
まとめ
クレジットカードの不正利用の現状と対策についてご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。
自分の身を守りながら、安全で快適なショッピングを楽しみましょう。
■警察庁 各都道府県警察の被害相談窓口
http://www.npa.go.jp/higaisya/ichiran/index.html
