海賊版サイトの特徴とアクセスを回避する対策法を徹底解説!漫画や映画・動画を海賊版サイトで閲覧する違法性とリスクをご紹介

近年のデジタル化が進むなかで「海賊版サイト」の話題を耳にすることも多くなっていることでしょう。

2019年には漫画の違法アップロードで「漫画村」の関係者が摘発され、著作権侵害として逮捕・起訴されました。

これにより業界が受けた被害額は約3200億円にも上ると言われており、事件の悪質さが知れ渡ることになったのです。

しかし、それでも海賊版サイトの撲滅は難しく、その利用者も減ることはありません。

ましてや、その中には海賊版サイトのリスクを理解していない利用者も多くいるのです。

そこで今回は海賊版サイトを使うリスクアクセスしないための対策法を徹底解説します。

海賊版サイトを使ってはいけない理由をいまいち理解してなかった方も、ぜひこれを機に知識を広めて頂けたら幸いです。

海賊版サイトの特徴とは?

海賊版サイトとは権利者の許諾のないサイトへの違法アップロードや視聴が行われているサイトを指します。

しかし、その特徴や公式配信サイトとの違いがわかりにくいと思う方もいるかもしれません。

犯罪に手を染めてしまわないために海賊版サイトの特徴を知り、自分で信用におけるサイトを判断する力をつけましょう。

漫画の海賊版サイトの特徴

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漫画や雑誌などの海賊版サイトは「掲載許諾がない」「極端な無料を謳う」という特徴があります。

このうち掲載許諾は一番わかりやすい特徴です。

漫画・雑誌業界ではこういった海賊版サイトと差別化を図るために掲載許諾のマークを導入しています。

このマークがない、サイト内に掲載許諾がなされている等の説明がない場合は疑うべきでしょう。

また、「極端な無料を謳う」については配信側に対価を一切支払われないような形態を指します。

例えば公式配信サイトであるよくある定額制チケット販売や1話売りといった販売がなく、全て無料で作品を掲載するサイトは注意が必要です。

本来商品に対して消費者は一定の対価を払う義務が課せられるため、何かしらで対価を払わなければいけません。

しかし、海賊版サイトではこのような特徴はなく、逆に際限なく無料で読めるとして甘い言葉で消費者を釣っているでしょう。

動画・映画の海賊版サイトの特徴

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動画や映画の海賊版サイトは様々な形態があり、巧妙になっています。

強いて特徴として挙げるなら「画質が悪い」「運営会社の信頼性がない」などが言えるでしょう。

例えば映画の公式配信サイトでは、高画質映像を売りにしているところがほとんどです。

そのため逆に極端に画質が悪かったり、画面にブレがあるような動画を配信しているのは海賊版サイトと言って良いでしょう。

また、サイト内の運営会社の記載の有無や運営実態が曖昧なことも海賊版サイトの特徴一つと言えます。

なぜ海賊版サイトを使ってはいけないのか

なぜ海賊版サイトを使ってはいけないのかということに理解を深めることは大切です。

海賊版サイトが減らない背景には人々の無関心による暴力があります。見る人が減らない限り、海賊版サイトの犯罪はなくなりません。

多くの人の無関心が権利者や業界を不幸にしてしまうことを知りましょう。

1人1人が正しい知識を持つことで好きな作品や作者、業界を衰退させないことに繋がります。

正当な権利を持つ人にお金が支払われない

海賊版サイトを使ってはいけない理由の一つが正当な権利者に対価が支払われないという理由です。

公式配信サイトでは権利者は作品の購読や視聴によって、正当な収入を得ます。

しかし、海賊版サイトでは盗んできた作品を勝手に視聴者に配るため、得るはずだった収入は本来の権利者に届かないのです。

しかも海賊版サイトでは、その「万引きした作品」で消費者を呼び込み、広告収入やウイルス工作を使って不正な売上を得ています。

例えば食品、服などの商品をお店から万引きして「無料であげるからコレ宣伝して」と路上でゲリラ配布しているような形なのです。

お金が正しい場所へ回らないことはその業界を含め、誰かを確実に不幸にします。

現物として残らない物、見るだけと言っても商品なら支払われるべき対価があるという認識を持つことは大切です。

きっと誰かが買っているから、売れているからといって無関心なフリをすることは作品に関わるあらゆる人を不幸にします。

犯罪に加担することに繋がる

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海賊版サイトは論理的な問題を無視すれば無料で読めて得があるという風にも見えてしまうかもしれません。

しかし、海賊版サイトは安全そうに見えて犯罪に繋がっています

本サイトの記事は犯罪に巻き込まれない、犯罪を未然に防ぐという観点から書かれたものであり、 実際に犯罪に巻き込まれた場合や身に迫る危険がある場合はすぐに最寄りの警察署までご相談ください。

■警察庁 各都道府県警察の被害相談窓口
http://www.npa.go.jp/higaisya/ichiran/index.html