メルカリでの盗品対策法を徹底解説!盗品の見分け方と証拠は?盗品疑いの商品を購入・発見した場合の対処法と問い合わせ先も紹介

裏を返せば半額以下で出品しても元が取れるとも考えられるので、盗品である可能性も浮上してくるのです。

新品の商品で、しかも一度も使用していない未使用品が半額以下の安値で出品されている場合は注意したほうがいいでしょう。

防犯タグが付いたままの商品

バーコード

これはかなり少ないケースにはなるかと思いますが、防犯タグが付いたままの商品も盗品が疑われるでしょう。

防犯タグには磁石式のもの・インク式のもの・シールタイプのものがあります。

これらの防犯タグはお店で外してもらうか解除してもらうことになりますが、盗品の場合はこの処理がされていないことも。

そもそも防犯のためのタグなのにどうして盗まれてしまうのかは不明ですが、このような場合も全くないとは言い切れないのです。

盗品を出品している疑いがある出品者の特徴

盗品が疑われる出品物にはいくつかの特徴が見られることが分かりましたが、実は出品者にもある特徴が見られます。

つぎは、メルカリに盗品を出品している疑いがある出品者の特徴をご紹介します。

同じ商品を多数出品している

不用品や中古品をメルカリに出品するような場合、一般的に考えて一人の出品者が出品する商品は1点ものであるのが通常です。

ですが、出品者によっては同じ商品をたくさん出品している場合があります。

独自の仕入れルートがあるのかもしれませんが、個人で同じ商品を多数出品しているのは不自然だと考えられます。

もしかしたら裏に犯罪組織が隠れていたり、正規の購入方法で手に入れた商品ではなかったりするのかもしれません。

もちろん、何の証拠や裏付けもないので盗品であるとは言えませんが、このような出品者には注意したほうがいいでしょう。

新品を多数出品している

化粧品 コスメ 香水

使わなくなった不用品や必要がなくなった品物が中古品として出品されている中、メルカリでは新品も数多く出品されています。

購入したものの要らなくなったためメルカリに出品するという動機は何ら不自然ではありません。

ですが、新品で出品している商品があまりにも多い場合は盗品である可能性もあるでしょう。

盗品ではなくても転売目的の商品である可能性は高いので、悪徳な転売業者とトラブルにならないよう気をつけたいものです。

配送料金の支払い方法を着払いにしている

メルカリの出品者は商品を出品するときに配送料金の支払い方法を選ぶことができます。

通常は出品者が配送料金を支払う元払いか送料込みの設定にしていることがほとんどです。

ですが、出品物が盗品の場合は配送料金の支払いを着払いにしていることが多いといいます。

あくまでも盗品の可能性があるという話なので、参考程度に留めておきましょう。

未成年者が高額な商品を出品している

こちらも可能性の話に留まりますが、未成年者であるにもかかわらず高額な商品をメルカリに出品している場合も注意が必要です。

もしかしたら万引きした品物を出品しているのかもしれません。

未成年者だからといって偏見をもってしまうのはいけませんが、盗品トラブルを避けたい場合は気をつけたほうがいいでしょう。

商品画像を何度も使い回している

メルカリでは、出品物の商品画像には実際の商品の写真を使用しなければならないというルールがあります。

ですが、同じ商品を多数出品している出品者の中には、商品画像を何度も使い回している人がいます。

このような場合、商品そのものに実態がなかったり購入されてから商品を用意したりする可能性が考えられます。

商品画像を何度も使い回している出品者には用心したほうがいいでしょう。

メルカリで盗品疑いの商品を購入・発見したら?

スマートフォン

メルカリに出品されている商品が盗品であることを知りながら購入する行為は犯罪です。

発覚すれば窃盗罪や詐欺罪、盗品等関与罪の法律で厳しく処罰されることになります。

万が一、メルカリで盗品の疑いがある商品を購入したり発見したりしたら、メルカリ事務局に連絡しましょう。

該当する商品ページにある「商品の報告」ボタンから通報することが可能です。

まとめ

フリーマーケット

リサイクル意識が高まっている今、お店で商品を購入する前にメルカリをチェックする人も多いことでしょう。

ですが、盗品を出品している人や転売を目的とした業者が紛れ込んでいる可能性があるというのも事実です。

メルカリの出品物が盗品かどうか見分けるのは不可能に近いですが、出品物や出品者の特徴から盗品の可能性を疑うことはできます。

メルカリで商品を購入するときはこれらの特徴もしっかり確認するようにしましょう。

本サイトの記事は犯罪に巻き込まれない、犯罪を未然に防ぐという観点から書かれたものであり、 実際に犯罪に巻き込まれた場合や身に迫る危険がある場合はすぐに最寄りの警察署までご相談ください。

■警察庁 各都道府県警察の被害相談窓口
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