フィッシング詐欺に騙されないための防犯方法とは?未然に防ぐに何を確認すればいい?見抜くためのポイントはココ!

  • 2019年10月26日
  • 2019年12月16日
  • 詐欺
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ニュースや新聞等でフィッシング詐欺という言葉を聞いたことがありますか?

フィッシング詐欺というのは、業者からのメールを装って金銭をだまし取る悪質な詐欺の手口です。

近年このフィッシング詐欺は注意喚起されているものの、被害が後を絶ちません。

その理由は誰もが騙されてしまうような身近な出来事を装い言葉巧みに被害者を追い込む巧妙な手口へと進化しているからです。

今回は、そんなフィッシング詐欺に騙されないための防犯方法をご紹介します。

知っているのと知らないのとでは大違い!本記事でその対策法を学びいざという時に備えておきましょう。

メールの書き方でフィッシングメールは見抜ける

フィッシング詐欺は多くの場合、その導入として使われるのがメールです。

まずはメールの時点でフィッシング詐欺の可能性に気づけるポイントを紹介しておきます。

怪しいメールは開かない

大前提の話ではありますが、フィッシング詐欺はその性質上、多くの場合メールから相手を誘導します。

身に覚えがないメールやメールを開かなくてもわかる最低限の情報、タイトルや本文の冒頭などで怪しいと感じたメールは開かないこと。

これがまずフィッシング詐欺を防ぐ第一歩になります。

例え登録しているサービスからのメールであっても、普段お知らせなどが発信される時と違うメールアドレスからメールが届くことがあります。

タイトルや本文冒頭の内容は一見判断しにくいという場合もありますが、メールアドレスは必ずチェックした上でメールを開くようにしましょう。

本物のメールは要件だけでシンプルなものが多い

フィッシング詐欺のメールは相手を不安にさせて正常の判断をさせないように、過激な文面になっている場合が多いです。

「重要」「使えなくなります」などの過激な文面や「いついつまでに」といきなり短めの期限が設定されていたりするのが典型例になっています。

一方で、本物のメールは内容が重要であってもその内容だけを伝えるシンプルな内容になっている場合が多いです。

期限の記載に関しても特に利用者に不利益を被るような場合、長めに期間を設定して早め早めに案内する場合がほとんどです。

また企業側がフィッシング詐欺を予防する側面からメールにURLを記載しない場合もあります。

利用者自身が検索をかけることでHPに来てもらうという手法を取り入れているところもあるのです。

URLの記載がある=怪しいメールというわけではありませんが強い文面に慌ててURLにアクセスするのだけは辞めましょう。

フィッシング詐欺メールの文面も巧妙になっていることを覚えておいてください。

本文を見て個人に送ったメールだと分かるかどうかで判断

フィッシング詐欺のメールは不特定多数の相手に送ることを想定しています。

メール本文中に送った相手を特定できる文言、主に登録者の名前などのその人固有の情報が掲載されていない場合が多いのです。

メールの内容を鵜呑みにしない!検索して確認する

何か入力を促すサイトに誘導するようなメールが届いた場合、メールの内容の裏を取るようにするのもフィッシング詐欺対策としておすすめです。

メールの内容の裏取りは主に自身で検索することで行います。

検索して出たHPを確認してみる

もし、メールの内容が本物である場合、HPに全体向けにメッセージが掲載されている場合が多いです。

緊急性が高ければ大きく表示されますし「お知らせ」欄などから専用の案内ページなどがないかも確認してみましょう。

また届いたメールの内容と照らし合わせて、同様の状況が起きた時の対応についての記載がないかも確認します。

同様のメールが届いている人がいないか検索してみる

現在は個人レベルでも情報を発信するのが容易な時代になっているのでフィッシング詐欺メールなどが届いたことを発信する人もいます。

もしメールが届いた人が多数いる状況にも関わらず該当サービスから何も発表がない場合、それはやはり詐欺である可能性が高いということです。

サイトにアクセスした後でも見抜けるチャンスはある!

仮にフィッシング詐欺メールだと見抜けずにURLにアクセスしてしまった後でもまだ気付けるチャンスはあります。

サイトの表面上は真似しやすいですが絶対に真似できない部分があるのです。

URLの鍵マークをチェック!

インターネットを閲覧するブラウザは今アクセスしているサイトのURLを確認できるようになっています。

このURLの頭に鍵のマークがついているかを確認する癖をつけることがフィッシング詐欺の防犯に繋がるのです。

この鍵マークはSSL証明書といって、その通信が暗号化されて行われていることを示しているもの。

本サイトの記事は犯罪に巻き込まれない、犯罪を未然に防ぐという観点から書かれたものであり、 実際に犯罪に巻き込まれた場合や身に迫る危険がある場合はすぐに最寄りの警察署までご相談ください。

■警察庁 各都道府県警察の被害相談窓口
http://www.npa.go.jp/higaisya/ichiran/index.html