デジタルタトゥーという言葉を聞いたことはありますか？
SNSが普及し、私たちの生活の一部となった現代社会。
タトゥーのように一度入れたら消えないものがネットの世界にも存在ます。
例えば、何の気なにしアップした1枚の写真。
その写真が永久的にデジタルの世界に存在し、様々な場所で意図しない形で晒されてしまう危険があるのです。
これがデジタルタトゥーあり、犯罪被害へと発展するケースが後を絶ちません。
今回はこの危険性を知っていれば予防できるデジタルタトゥーについて、その危険性と予防策を徹底解説いたします。
また、これまでにデジタルタトゥーによる被害はどんなものがあったのか、万が一被害に遭ってしまった場合の対処法についても言及。
是非最後までご覧ください。
デジタルタトゥーの危険性
最初に、デジタルタトゥーのリスクをチェックしておきましょう。
危険性を知っておくことで、冷静に対処できるようになります。
ストーカー被害
ネット上に顔写真や住所やメールアドレスが拡散された場合、見ず知らずの人間につきまとわれる可能性があります。
自宅周辺を徘徊、待ち伏せ、エスカレートすると直接的に危害を加えられることも考えられるでしょう。
特に子供の画像などは、顔をスタンプで隠したとしても、制服で特定されてしまうことも。
それ以外の特徴から個人が特定され、危険な状況に子供が巻き込まれるかもしれません。
ネットに何気なくアップした写真に住所が映りこんでしまうこともあります。
マンションの外観から住まいを特定も、IT技術の発展に伴いさほど難しいことではなくなってきました。
こういったことからストーカーに被害へと発展する恐れがあります。
特殊詐欺に巻き込まれる
特殊詐欺の被害者は高齢者世帯がほとんどであるとはいえ油断はできません。
2015年1月29日付の日経新聞の記事によると、特殊詐欺にはいくつかの型があるそうです。
オレオレ詐欺を始め実態を上回る価格で購入させる金融商品等取引は昔からある手口ですね。
更に手口は巧妙になってきています。
パチンコ攻略法などの情報料を払わせるギャンブル必勝法情報提供、会員登録料を払わせる異性との交際斡旋などそのバリエーションは豊富です。
プロにかかれば男女の性別や年齢は関係ありません。
デジタルタトゥーによってこういった詐欺に巻き込まれることも考えられるのです。
デジタルタトゥーの予防策
デジタルタトゥーが実際にどんな危険を持っているのかをチェックしました。
それでは、どのようにそういったリスクを未然に防ぐ、予防することができるのでしょうか。
2つのポイントがあります。
見られて困る投稿はしない
SNSに投稿する前に少し考える時間をおいて下さい。
投稿する前に一旦考えることで、案外「やっぱいいや」だとか「これアップして何の意味があるの？」など冷静になれるものです。
画像であれ文章であれ、その投稿内容を自宅の玄関先に張り出しているところをシミュレーションしてみましょう。
あまりに無防備な投稿は、自分の部屋の窓を全開にして全裸で過ごすことと何ら変わりはありません。
本名や自分の画像をアップしない
本名はもちろん、自分の姿が映った画像はアップしないで下さい。
仮に友人までの限定的な公開であっても、自分の手から離れた途端、コントロールのできない範囲へ想像以上の速さで拡がってしまいます。
すぐにデータを削除したとしても、画像をスクリーンショットされてしまうと防ぎようがありません。
直接データの渡った友人に悪意がなくても、ふとした拍子で拡散することがあります。
友人の友人は他人です。
デジタルタトゥーの被害事例
ここからは、デジタルタトゥーによって起こった悲しい被害事例を取り上げていきます。
被害例をチェックしておくことで、デジタルタトゥーが本当に恐ろしいものであることを改めて認識しましょう。
危険意識を持つことで、デジタルタトゥーによる被害を被ることを避けられるはずです。
リベンジポルノの問題
裸体や性的行為を収めた画像や動画を、腹いせに投稿される事件も絶えません。
芸能人の流出画像は、検索すれと約18,700,000件リストアップされました。
想像の域をはるかに越えますね。
海外では、別れた交際相手とのリベンジポルノ騒動を苦に自殺した例もあります。
スタッフの悪ふざけから閉店に
2013年には、お蕎麦屋さんのスタッフが業務用の食器洗機や冷蔵庫に寝そべっている姿を撮影した画像がSNSに投稿され問題になりました。
いわゆるバイトテロ。
これが拡散され不衛生であるという避難がお店に殺到し、あえなく閉店に追い込まれたのです。
他人と間違えられ犯罪者にさせられる
煽り運転が大問題となった2019年、その助手席に乗っていて携帯で被害者を撮影したとしてある女性がネットで晒されました。
しかし実はこの女性、ニュースに出ていた本当の人物とかぶっていた帽子とサングラスが似ているというだけで、ネットに晒されたのです。
あたかも犯罪者のように実名や顔写真、SNSアカウントが瞬く間に広がりました。
被害に遭った方が弁護士を連れて記者会見を行うまでに発展したということがあります。
デジタルタトゥー被害のその後
デジタルタトゥーには、ただ被害を受けて終わりではありません。
被害を受けたその後も、様々な困難に直面することになります。
加害者自身も就職・転職活動が困難に
バイトテロを行ったスタッフや、特定の企業などにネガティブな発言を繰り返す炎上行為は、消すことのできない刻印を当事者に深く刻みます。
情報が拡散されてしまうと、本人の名前や住所を検索すれば簡単にその内容を知ることができてしまうのです。
事件を起こした職場を去ったとしても、企業の人事担当者はその素性を見逃す確率は低いでしょう。
就職希望先が優秀であればあるほど、その門は狭まり不採用の通知の山が出来上がるのです。
過去の過ちは、当事者の影のように振り払うことができなくなるといえます。
風評被害が大きな打撃に
さらに何も悪いことをしていないのに嫌がらせでネットに情報が晒された場合、風評被害も拡大します。
前述したバイトテロのような行為では、店側に落ち度がなくとも営業を停止せざるを得ない状況になってしまうなど、被害は甚大です。
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